今回はボストン茶会事件とは何かということをお伝えさせていただきます。
アメリカはスターバックスのシアトル系コーヒーを生み出し、世界のカフェ文化に多大な影響を及ぼしています。
アメリカがコーヒーに、傾倒した過程を知ることで、よりカフェ文化への理解が深まり、さらに充実したカフェライフを過ごせるのではないでしょうか。
スポンサーリンク
ボストン茶会事件とは
ボストン茶会事件は、1773年にイギリスの政策に怒りを覚えたアメリカの植民地住民の急進派が、起こした事件です。
アメリカの植民地住民の急進派は、船に乗り込み大量の紅茶を海に捨てました。この事件を知ることで、アメリカが紅茶からコーヒー派へ急激にシフトした理由がわかります。下記では「ボストン茶会」の詳細についてお話させていただきます。
ボストン茶会が起きた背景
18世紀頃、アメリカはイギリスの植民地でした。
1756年にイギリスはフランス・ロシアと「七年戦争」を行いました。戦争をするとたくさんのお金がかかります。財政に窮したイギリスは、アメリカの植民地からお金をとろうと考えました。そこで「印紙法」をつくり課税をしようとしました。
印紙法で課税をするけど無視
印紙法とは、新聞やパンフレットなどの印刷物に印紙を貼ることを義務付けた法律です。しかし、アメリカの植民地の住民は、これをほとんど無視しました。
アメリカの植民地には「代表なくして課税なし」という意識がありました。法律などを制定するためのイギリス議会に、アメリカの植民地から代表して参加する住人が送られていないのに、税金だけを課されるのはおかしいと考えていたのです。
日本では国民が投票で選んだ政治家が国民を代表して法律の制定などを行います。そういう人たちを選ぶ権利も持たず、勝手に法律を作られたら、確かに腹が立つのは理解できます。
紅茶に対する関税をなくす
印紙法では思うように課税することができませんでした。イギリスとしてはやはり税は負担をして欲しいと考えていました。
そこで目をつけたのが茶の密輸です。アメリカの植民地ではお茶の密輸が行われていました。密輸ですので、そこに税金はかからずイギリスにお金が入ってくることがありません。これをなんとかしたい。
そして、イギリスが強い影響力を持つ東インド会社を使うことにしました。この会社にはアメリカの植民地には関税をかけないで紅茶を販売していいという権利を付与しました。（ちなみにこの法律のことを茶法と言います。）
関税というのは、他の国から物を輸入する際に、輸入された国側が商品にかける手数料のことです。関税は安い外国製品などが入ってきて国内の製品が買われなくなってしまうことを防ぐという面があります。
関税がなければ東インド会社の紅茶の方がアメリカが密輸してきて販売しているものの方が安くなります。そうなると、密輸業者からわざわざ紅茶を買う人はいなくなることでしょう。東インド会社は当時紅茶の在庫を大量に抱えているという状況もあったので、この関税をなくすという方法はイギリスにとっては非常に利のある手段だったと言えるでしょう。
これに反対したのは密輸業者です。
密輸業者と言っても、多くの植民地住人が密貿易から生活の糧を得ていました。ですので、邪悪な存在ではなく、植民地住民もおおよそその存在を容認していました。
また、先程述べたように、アメリカ植民地から代表が議会に送られてないのだから関税を払うこと自体おかしいという考えもありました。ですので、東インド会社の関税撤廃には納得がいかなかったのです。
スポンサーリンク
ボストン茶会事件が起きる
そして、起きたのがボストン茶会事件です。
イギリスの一連の政策に怒りを覚えた植民地住民の中の急進派が、東インド会社が紅茶を乗せた船に乗り込んで、紅茶を海に廃棄しました。
この時、342箱にも及ぶ紅茶が海に捨てられたといいます。ちなみに、この事件をきっかけにアメリカ独立戦争へと進んでいくことになります。
アメリカが紅茶からコーヒー文化が栄えた理由
このお茶の一連の騒動によって、愛国心が強いアメリカ市民たちは、紅茶を飲まないことは義務のようになり、急激に紅茶からコーヒー派へシフトしていきました。それと同時にコーヒーハウスも多くの支持を集めました。ボストン茶会をきっかけにコーヒー消費量は数年の間に7倍にも膨れ上がったと言います。
現在、アメリカにはスターバックスなど世界を代表するカフェが数多くあります。そのカフェが生まれるまでには様々な文化的な背景があります。それを知ることで、さらに楽しいカフェライフを過ごせると思います。
スポンサーリンク
